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オンライン不動産スクール
サムネイル_社長

株式会社コン・パス 代表
村上 俊介

プロフィール

大学を首席で卒業後、不動産業界一筋18年のキャリアを歩む。分譲マンション開発、住宅ローン破産者の債務整理、投資用1棟マンション販売を手掛け、サラリーマン時代は常にトップセールス。
2013年に独立して株式会社コン・パスを設立、代表取締役に就任。不動産と資産運用のエキスパートとして、経営者・ビジネスマンへ収益不動産を中心とする長期的な資産形成をサポートしている。
2016年より個人投資家向けにプロのノウハウを伝授する「不動産起業塾」を開講。同塾では綿密なシミュレーションに基づいた本質的な不動産で稼ぐ仕組みを解説、現役の業者しか知らない業界の最新動向を惜しみなく提供。個人の状況に適した事業戦略の提言、投資判断の的確な助言、管理運営の効果的な指導が好評を呼び、高額の受講料にもかかわらず、不動産で本格的に稼ぎたい投資家からの入塾申し込みが殺到した。
現在は基本的な不動産事業の知識と市況をお伝えするマンスリーミーティングを開催。
また2019年10月より、オンライン不動産スクール「Casegood」を開講し、様々な分野のエキスパートの講師陣とともに強い投資家の育成に励んでいる。

宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター

事業紹介:株式会社コン・パス

  1. 売買事業
    大手不動産会社などから仕入れた1棟賃貸マンションをご紹介します。
    いつでもエグジットのとれる資産価値の高い物件を厳選しています。
  2. 管理事業
    お客様の所有する物件の賃貸管理をお任せいただくとともに、増収策や収支改善のご提案をします。
    (他社購入物件の管理実績あり)
  3. コンサルティング事業
    裕層のお客様を中心とした独自のコミュニティを形成し、情報交換の場を設けるとともに投資顧問として資産運用のお手伝いをします。
  4. コンテンツサービス事業
    不動産投資を軸として個人、法人向けに事業を展開。不動産投資家に向けた教育コンテンツを展開しています。
     ▻首都圏不動産起業塾
     ▻Casegood
  5. スタートアップ支援事業
    新規事業サポ―ト、財務アドバイス、採用など幅広く事業支援を行っています。

お受けできる取材テーマ

弊社では、より多くの方に知っていただくために、メディア・報道関係者様からの取材を広くお受けしております。

  • 不動産全般
    - 売買・仲介、不動産投資など
  • 経営戦略アドバイス
  • 財務戦略アドバイス
  • スタートアップ支援

 

その他、ご相談くださいませ。

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掲載雑誌実績

2020年11月24日発行

【週刊エコノミスト】1116_男

2020年11月26日発行

【ENGINE】1126_男

2020年12月9日発行

【財界】1118_男

2020年12月25日発行

【anan】1225_女

書籍紹介

本1

首都圏で資産を築く!王道の不動産投資

9割が失敗しているといわれている不動産投資にはビジネスマインドが必要だ!
昨今、サラリーマンに人気の高い不動産投資。本業とは別に家賃収入が見込めること、金融機関が融資に積極的なことなど、様々な理由により、不動産投資に参加する個人が増えている。
その一方、「楽して稼げる」という業者の甘い言葉に安易に乗ってしまい、地方の“クズ物件”をつかまされてしまったり、不動産投資の基本的な収支構造やリスクさえ理解しないまま参入した素人投資家があまりに多いことを著者は危惧する。そして、近い将来、何億円ものローンを抱えたまま、破産する投資家が続出することに警告を放つ。
本書は、「不動産投資は事業(ビジネス)であるという姿勢が必要」との持論を持つ著者が、本当に勝つための不動産投資の考え方とノウハウを惜しみなく提供。

本2

売却で資産を築く!黄金の不動産投資 

プロの投資ノウハウを惜しみなく提供する大好評シリーズ第2弾!
将来の雇用不安や年金不安に対する備えとして近年サラリーマンに人気の不動産投資だが、ここに来て成功者と失敗者がはっきりするようになってきた。
金融機関で物件購入資金のローンを組み、家賃収入で返済していくのが不動産投資のスタイルだが、空室リスクや収支計算の甘さで却って多額の借金を抱えることになる投資家が増えることを著者の村上氏は早くから警告していた。
本書は好評だった昨年11月発刊の第1弾に続き、村上氏がプロとしての自身の投資ノウハウを惜しみなく提供する第2弾。前作の内容をさらに深掘りした上で、新築アパート投資、優秀な賃貸管理チームのつくり方、物件を高値で売却する方法など、新たなノウハウを提供する。

取材をご希望される報道関係者様へ

代表村上および弊社サービスについての取材をご希望される報道関係者様は、
下記お問い合わせフォームよりご連絡ください。